クラウドストレージはインターネット上にデータを保管したり、転送したり共有できるオンラインストレージサービスです。個人向けのものとしては、Microsoft社が無料提供しているOneDriveが有名です。しかし、OneDriveというクラウドストレージも法人向けのものは有料です。なぜ法人向けのストレージサービスは有料のものが多いのでしょうか。ここでは、個人向けと法人向けのクラウドストレージ違いとおすすめのサービスをご紹介します。
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最近は、動画や画像のデータを保存しておく機会が増えてきました。テキストのデータも量が多くなるとパソコンの記憶領域を大量に消費します。インターネット上の記憶領域であるオンラインストレージなら、パソコンに負担をかけずに多くのデータを保存でき、なおかつ個人や取引先の企業にデータを送ったり、同じデータを共有して一緒に作業できるようになります。
近年、ほとんどの企業がストレージサービスを導入していると考えられますが、法人向けのサービスには個人向けでは対応できない機能が搭載されているため、会社のニーズに合わせて法人向けのサービスを選ぶ必要があります。
無料の個人向けOneDriveでも会社で作った資料を自宅で編集したり、他の社員と共有して作業することはできます。
しかし、複数で作業をすると扱うデータが大量になり、個人のデータに比べて部外者に公開できないデータも多くなります。
法人向けオンラインストレージの特徴の1つは、個人向けに比して大量のデータを保存できることです。個人向けでは保存できるデータの量が限られるため、アップロードも制限されます。法人向けのサービスならオプションで、あとから保存できるデータ量を増やすことも可能です。
また、企業間でのデータのやり取りなど仕事で利用するなら、セキュリティー面でも個人向けよりも強化されている必要があります。法人向けサービスでは、もともと個人向けよりも強力なセキュリティー対策が取られていますが、必要ならさらにセキュリティー対策を強化することも可能です。個人向けのオンラインストレージはサービスの導入コストがかからないというメリットがありますが、仕事用としてはデータの保存量とセキュリティー対策の2点から法人向けサービスを選ぶことをおすすめします。
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法人向けクラウドストレージサービスを導入する際には、どのようなことに注意して選ぶべきなのでしょうか。
会社が必要とするデータ量をあらかじめ計算して、会社に見合ったプランを選ぶと経費が無駄になりません。もし途中でプランを変更する場合には、変更できるまでの期間や手続き、料金なども確認しておきましょう。
データの盗難、災害の際の消失、改ざんやハッキングなど会社のデータは多くのリスクにさらされています。セキュリティー対策はプランによって異なり、利用料金が高くなるほど強化される傾向にあります。あとからセキュリティーを強化できるプランなら、その場合の変更方法や料金も調べておくと安心です。
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法人向けオンラインストレージは、基本的にはすべてのデバイスに対応していますが、導入するプランによっては最新のOSが必要になる場合があります。OSとはオペレーティングシステムの略称で、デバイスのアプリケーションソフトを稼働させるためのソフトです。デバイスやOSを事前に確認して、導入後に余分なコストがかからないようにしましょう。
サービスを提供する会社やプランによってサポート体制も異なります。電話、メール、対面があり、複数のサポート体制を有する場合もあります。サポートが受けられる時間の把握も大切です。外資系企業の場合は、日本語でサポートが受けられるかチェックしましょう。
データの容量やセキュリティー対策に問題がなければ、無料プランを契約してみるのも1つの方法です。お試しプランとは異なり利用の期限もないため、会社に都合のよいタイミングで有料のプランに乗り換えることもできます。"
ここでは、おすすめの法人向けクラウドストレージサービスをご紹介します。
無料のプランがあり、容量は5GB~5TBです。利用できる人数が無制限で、サポート体制が充実しているのが特徴です。
アメリカ発のオンラインストレージサービスで、法人向けには4つのプランがあります。全て3人から利用できます。セキュリティーも充実しており、Businessプランなら認証連携もできます。日本の販売代理店も多く、サポート面でも安心です。
BoxをNTTコミュニケーションズの閉域網経由で利用できる、一元保守体制の安全性に優れたサービスです。365日24時間受け付けてくれるヘルプデスクがあるため、サポート体制も万全です。利用は20IDからです。"
個人向けと法人向けの違いを理解して、法人向けクラウドストレージサービスを導入しようとすると提供されるサービスの多さに困ることがあります。単に料金が安いからや保存できるデータの容量が多いなどの要素では選ばず、どれぐらいの容量があれば良いのか、デバイスが利用可能か、セキュリティーが厳重過ぎて却って煩雑にならないかなど、自社に合ったプランを選ぶことが経費の節約にもつながります。
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