テンプレートのご利用方法
本ページでは、通知書に関する12種類のテンプレートをご用意しています。各テンプレートの「無料ダウンロード」ボタンから詳細ページへ移動し、個別のテンプレートファイルを無料でダウンロードできます。
「テンプレートを編集」ボタンからPDFelementをインストールすると、ダウンロードしたPDFテンプレートを用途に合わせて編集できます。一括ダウンロード用のPDFリンクが確定している場合は、下記ボタンエリアへ「無料DL」ボタンを追加してご利用ください。
最新バージョンをダウンロード|安全性確認済み
事業・取引関連の通知書テンプレート
契約関連の通知書テンプレート
採用・選考関連の通知書テンプレート
人事・労務関連の通知書テンプレート
支払・価格関連の通知書テンプレート
通知書テンプレートの説明
各テンプレートの用途や記載内容を確認したい場合は、以下の説明をご利用ください。必要に応じて詳細ページまたはPDFリンクから個別テンプレートをご確認いただけます。
廃業通知書
事業終了を取引先へ正式に知らせるための廃業通知書テンプレートです。終了日、対応窓口、連絡先を整理して記載でき、感謝の言葉を添えた自然な日文レイアウトで、社外向け通知文としてそのまま使いやすい構成です。 PDFを開く
契約更新通知書
契約期間の満了に合わせて更新条件を案内するための契約更新通知書テンプレートです。現契約期間、更新後期間、更新条件、回答期限、確認欄を一枚に整理しており、返送依頼を伴う実務文書として使いやすい形式です。 PDFを開く
契約解除通知書
契約解除の意思と必要な付随事項を相手先へ明確に伝えるための契約解除通知書テンプレートです。解除日、理由、返還物、精算や引継ぎの案内を段落ごとに整理でき、法務・総務部門で扱いやすい端正な構成になっています。 PDFを開く
配属通知書
社員の配属先や着任条件を明確に知らせるための配属通知書テンプレートです。部署名、勤務地、着任日、上司、勤務情報、持参物や備考欄をまとめて記載でき、社内向けの案内文書としてそのまま流用しやすい一枚形式です。 PDFを開く
採用通知書
採用決定後に応募者へ送付するための採用通知書テンプレートです。採用職種、初出社日、出社場所、持参物、問い合わせ先を整理して記載でき、選考結果の通知から初回案内までを一枚で完結しやすい実務的なレイアウトです。 PDFを開く
内定通知書
応募者へ内定を正式に伝えるための内定通知書テンプレートです。入社予定日や提出書類、回答期限など、内定後に必要となる基本情報を簡潔にまとめられます。礼儀正しい文面で構成されており、採用実務で使いやすい定番形式です。 PDFを開く
支払方法変更通知書
支払方法や振込口座の変更を関係先へ知らせるための通知書テンプレートです。変更内容、旧情報、新情報、適用開始日、依頼事項を一枚に整理でき、経理部門の対外連絡文書として使いやすい、実務寄りの構成になっています。 PDFを開く
支払通知書
取引先へ支払金額や明細を知らせるための支払通知書テンプレートです。日付、伝票番号、取引内容、税率ごとの金額、合計欄を表で整理できるため、経理処理の確認資料や送付用通知文として扱いやすいデザインです。 PDFを開く
人事異動通知書
人事異動の内容を社内で正式に通知するためのテンプレートです。旧所属・新所属、役職、着任日、勤務地、備考を整理して記載でき、受領欄や承認欄も設けているため、人事実務でそのまま使いやすいフォーム型書式です。 PDFを開く
価格改定通知書
商品やサービスの価格改定を取引先へ通知するためのテンプレートです。改定理由を本文で説明しつつ、対象商品ごとの旧価格と新価格を一覧で示せるため、対外案内文と価格表を一枚にまとめたい場面に向いています。 PDFを開く
不採用通知書
応募者へ不採用結果を礼儀正しく知らせるための通知書テンプレートです。結果、謝意、結びの挨拶を過不足なく配置し、簡潔で失礼のない採用実務向けの文面を整えやすい書簡型レイアウトになっています。 PDFを開く
賃金変更通知書
社員へ賃金改定を通知するための賃金変更通知書テンプレートです。変更事由、改定前後の金額、適用開始日、備考欄を整理して記入でき、人事・労務部門での説明資料や正式通知として使いやすいシンプルな表式デザインです。 PDFを開く
ご利用上の注意
本ページで提供しているテンプレートおよび解説は、一般的な情報提供を目的とした参考資料であり、特定の取引や案件に対する法的助言を提供するものではありません。
通知先や手続きの内容、必要な記載事項は、案件の性質や社内規程、当事者間の合意内容などによって異なります。そのため、テンプレートをそのまま使用するのではなく、実際の用途に合わせて必要な項目を追加・修正したうえでご利用ください。
対外通知や労務・契約に関する重要文書を作成する場合は、必要に応じて弁護士、社会保険労務士、税理士などの専門家へご相談いただくことをおすすめします。











